株式会社オフィストゥーワン

がんは早く見つければ治る確率も高まる。だが、早期発見の鍵を握る検診の受診率が国内では低い。確実にがんが見つかるわけではないことや、仕事などで多忙だというのが主な理由のようだ。がんは２人に１人が生涯に一度は発症する病気なので、検診にもっと関心を持ってほしいと専門家は指摘する。

「全身を細かく診てもらった。これで安心して仕事に打ち込める」。がん研有明病院健診センター（東京・江東）で１泊の入院ドックを受けた中本隆久さん（66）はこう話す。都内で会社を経営し人間ドックを毎年受けていたが、がん検診は初めてだ。

入院ドックは超音波やコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）のほか、胃や大腸の内視鏡検査、咽頭の検査なども実施する。費用は全額自己負担で男性25万円、女性は28万円かかる。同センターには６万4500円からの日帰りコースもあり、年内は予約でほぼいっぱいだという。

初期の病変を発見

個人が死亡リスクを下げる目的で任意に受けるタイプの検診は高いが、先端の機器や検査法を導入している例が多い。同センターも胃がんは国が推奨するエックス線造影検査ではなく、内視鏡を採用。この方法は死亡率を確実に下げるとの医学的証明はまだないが、「初期の病変や早期がんを発見しやすい。体の負担が少ない治療につながる」と土田知宏副所長は話す。

値段の高い検診は受けにくいという人も多いだろう。日本対がん協会の塩見知司事務局長は「無料または少額負担で済む自治体の検診を活用してほしい」と訴える。厚生労働省の2010年の調査によると、40歳（子宮がんは20歳）以上で健康診断や人間ドックを含む何らかのがん検診を受けたのは胃、大腸、肺とも２～３割にとどまっている。

受診率が低い原因は「強制でないうえ、受診者に怖いという思いや本当にがんが見つかるのかなどの疑問がある」というのが専門家の分析だ。しかしこれまでの研究で、胃がんのエックス線造影検査など５種類は定期受診していれば集団全体の死亡リスクを下げられると証明されている。

住民検診はこれらの検査が中心で、多くの人に受けてもらう仕組みを整えている。厚労省も定期的に検査方法の妥当性などを評価している。

「乳がん」一度で

検診のガイドラインは研究の積み重ねで分かった内容が反映される。がんを今より効率よく見つけようという狙いだ。乳がんは現在、科学的に有効とされるマンモグラフィー（乳房エックス線検査）と医師による視触診との併用のみが推奨されているが、国立がん研究センターの研究班が13年９月にガイドラインの改定案を公表。マンモグラフィー単独でもよいとした。

マンモグラフィーが全国に普及する一方で、自治体は視触診を実施する医師の確保に悩んできた。受ける側にとっても医療機関などを２回訪れなくても済むケースが増え、負担が軽減される見通しだ。

マンモグラフィーを推奨する年齢は40代以上で、現行と同じ。欧米の指針では40代は非推奨だが、改定案作成の責任者である同研究センターの浜島ちさと検診評価研究室長は「マンモグラフィー単独・併用ともに死亡率を減らす効果があることを確認した。日本は40代に発症のピークがあることも考慮した」と説明する。ただ、今後の研究によっては変更する可能性もあるという。確定版は３月中に公表し、厚労省が検討する予定だ。

一方、肺がんでは厚労省の研究班が、ヘビースモーカーなど向けの痰（たん）の細胞を調べる検査について「死亡率を下げる効果を確認できない」との報告書をまとめた。

この検査はエックス線と併用しているが、痰の細胞を調べて早期発見できるのは肺の気管支にできるがんだ。ただ「たばこのフィルター普及や禁煙者の増加で発症例が過去20年で急減した」と研究班代表を務める大阪府立成人病センターの中山富雄疫学予防課長は話す。続ける価値があるか検討すべきだと主張する。

子宮頸がん検診が陰性だった半年後、発症が判明した経験を持つ日本対がん協会の阿南里恵さんは「検診ですべてのがんが必ず見つかるわけではないが、進行して見つかった後の治療の苦しさや負担を考えると、検診は受けてほしい」と訴える。自治体のがん検診情報を一度よく読んでみてはどうだろう。

2014.2.16　日本経済新聞より