株式会社オフィストゥーワン

がんは一種の老化現象で、年齢とともに増えていくことは先週お伝えしました。しかし女性の場合、乳がんが40代、子宮頸（けい）がんが30代に発症のピークがあり、若い世代にも多いのが特徴です。

54歳までは男性より女性にがんが多いため、55歳定年制を採用する企業が多かった1970年代までは、社員の男女比が１対１であれば、女子社員にがんが多かったはずです。しかし当時、女性は家庭を守る存在だとする風潮が強かったので、女子社員のがんはまれでした。

しかし、今や女性も仕事を持つのが当たり前になり、25～54歳の女性の平均就業率は欧米よりは低いものの、69％まで上昇しています。これは若い会社員にがんが増えることを意味します。

一方、男性では55歳頃からがんが急増します。定年が55歳から60歳、そして65歳に延長されれば、これまで退職後に見つかっていた男性のがんが、現役会社員に増えることになります。女性の社会進出と定年延長は、会社員のがんを増やすことになるのです。

日本の2013年の就労者数は6311万人でしたが、15～64歳の生産年齢人口は、前年より123万人も減っています。逆に、65歳以上の就労者数は636万人と前年比で７％増え、就労者全体に占める割合ははじめて１割を超えました。欧米主要国では1.5％程度ですので、日本は高齢者雇用でも世界のトップを走っているのです。

しかも、65歳以上の高齢者も働く意欲を持っています。65歳以上の日本男性の約３割が仕事をしたいと思っていますが、フランスでは３％、ドイツでも６％にすぎません。

確かに、高齢者が仕事を続ければ、熟練の人材の確保になりますし、経済成長に寄与します。年金や医療といった社会保障制度の安定にも貢献します。高齢者の就労は本人や会社だけでなく、国や自治体にもプラスになるのです。

しかし、高齢者が働き続ければ、職場にがん患者が増えることになりますから、今後は、職域でのがん対策が非常に重要になります。特に受動喫煙対策やがん検診の受診率向上が重要です。

厚生労働省も国家プロジェクト「がん対策推進企業アクション」を立ち上げて、支援しています。

2014.5.4　日本経済新聞より