株式会社オフィストゥーワン

日本ＩＢＭと東京大学医科学研究所は最新鋭のコンピューター「ワトソン」を使ったがん治療法を開発する。東大が持つ日本人患者のデータなどを集め人工知能で分析し、遺伝子情報をもとに個別の患者に適した治療方針を最短10分程度で導き出す。がんのかかりやすさには人種や地域の差がある。日本で研究成果を上げればアジア人へのがん治療にも応用が期待できそうだ。

北米では昨年から約20の医療機関などが米ＩＢＭが開発したワトソンを使って医療分野での研究を始めているが、アジアでは初めて。世界保健機関（ＷＨＯ）の推計によると、2012年に新たに約1400万人ががんと診断され、そのうち半分近くがアジアだった。

欧米ではがんによる死者が減少傾向にあるが、アジアなど他地域では増えている。特にアジアでは胃がんや肝がんが多い。日本ＩＢＭは医療はワトソンの潜在需要が大きい分野とみており、16年から研究機関や医療機関に売り込む。

日本ＩＢＭは国内外の論文や薬の効能などの最新のデータをワトソンに蓄積する。ワトソンは文章が理解できるため大量のデータを短時間で読み込める。東大医科研は日本人のがん患者の血液や組織から採取した遺伝子データなどを入力する。

同じ種類のがんでも、薬の効き目や副作用は人により差がある。データベースをもとにワトソンは副作用が少なく、効き目が強い薬など患者ごとに適した治療法の選択肢を提示する。東大医科研では今夏から実際の患者のがん細胞をもとに最適な治療法を探す研究を始める。

がんに関連する遺伝子変異は多く、専門医などが膨大な論文や治療データなどを調べて分析する必要があった。ワトソンは人手による作業より1000倍以上早く、数週間かかる作業を10～20分程度に短縮できる。最適な治療法を早く見付けられれば、がんが進行する前に患者は効果的な治療を受けることができる。

従来のスーパーコンピューターは、あらかじめ決めた手順でデータを分析できるが、文書から必要なデータを自ら判断して抽出するなどの作業はできなかった。人工知能は大量の電子メールの中から機密漏洩にかかわるメールを見つけるなど人間の知能に近い能力を獲得しつつある。

日本でもみずほ銀行がコールセンターでの顧客応対業務に人工知能を活用しているほか、大手保険会社も保険金支払いの査定に利用する予定。これまで日本では業務効率化の用途が先行してきたが、人工知能の性能向上を受け、より多様な分野で利用が広がりそうだ。

2015.7.30　日本経済新聞より